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回復の経過とリハビリテーション

高次脳機能障害の回復は、発症・受傷直後だけで終わらない。医学的リハビリテーションが終了した後も、環境調整と代償手段の獲得によって生活能力は長期にわたり改善しうる。相談支援専門員の主戦場はまさにこの「生活期」であり、医療リハの後を引き継ぐサービスの組み立てが計画の中心になる。

急性期・回復期・生活期の流れ

時期主な目標
急性期救急・急性期病院救命・全身状態の安定。合併症予防。早期のリハ開始
回復期回復期リハビリテーション病院等集中的なリハによる機能回復。神経心理学的評価。自宅復帰・復職に向けた準備、家族への説明
生活期(維持期)自宅・地域生活の再建。環境調整・代償手段の定着、社会参加・就労。家族支援
  • 認知機能の回復は身体機能より緩やかで、年単位で続く。回復期リハの終了は「回復の終わり」ではなく「回復の場が病院から生活へ移る」ことを意味する。
  • 医療保険のリハには期限があるため、回復期終了後にリハの空白が生じやすい。この空白を埋めるのが障害福祉サービス(自立訓練等)の役割である。

生活期リハの考え方: 機能回復から「環境と代償」へ

  • 生活期の改善は、失われた機能を訓練で取り戻すことよりも、①環境調整(本人が失敗しにくい環境をつくる)と②代償手段(残っている力で補う方法を身につける)によってもたらされる部分が大きい。
  • 「治ってから生活に戻る」のではなく、「生活しながら適応の仕方を獲得していく」という発想に切り替えることが、本人・家族・支援者に共通して必要になる。

代償手段の例

対象の症状代償手段の例
記憶障害メモリーノート(予定・記録を一元化した手帳)、スマホのカレンダー・アラーム・リマインダー、薬カレンダー、置き場所の固定
注意障害静かな環境の確保、作業の短時間区切り+休憩、一度に一つの作業、耳栓・パーティション
遂行機能障害手順書・チェックリスト、スケジュールの構造化(一日の流れの見える化)、開始の声かけ
易疲労疲労のサインの共有、午前中心の活動設計、休憩の予定化
  • 代償手段は導入より定着が難しい。本人が発症前から使っていた道具(手帳・スマホ)を土台にし、支援チーム全員が同じ手段を一貫して促すことが定着の条件である(親ページの記載と同旨)。

障害福祉サービスの活用

段階主な選択肢ねらい
生活リズムの再建・訓練自立訓練(機能訓練)自立訓練(生活訓練)医療リハ後の受け皿。通所の習慣化、代償手段の練習、生活課題の訓練
就労準備就労移行支援就労選択支援作業を通じた現実検討、職業準備性の向上、適性の整理
働く場就労継続支援A型B型配慮のある環境での就労・活動
定着支援就労定着支援一般就労後の職場定着(復職・新規就労とも)
日中活動・介護生活介護障害が重い場合の日中の場
  • 典型的な組み立ては「生活リズムの再構築(自立訓練)→通所の継続→就労準備(就労系)」と段階を踏む形になる。焦って就労から入ると、易疲労と失敗体験で頓挫しやすい。
  • 復職(元の職場に戻る)か新規就労かで支援は大きく異なる。復職では職場との調整・試し出勤・障害者職業センター等のリワーク資源、新規就労では自己理解と職種選択が課題になる。

体験利用を「現実検討の場」として使う

病識が乏しく「すぐ働ける」と考えている人には、説得ではなく体験利用・実習を計画に組み込む。実際の作業でうまくいったこと・いかなかったことを一緒に振り返るプロセスが、本人の自己理解と目標修正の最短ルートになる。

介護保険との関係(高齢での発症・受傷の場合)

  • 脳血管疾患による高次脳機能障害では、介護保険の対象者(65歳以上、または40〜64歳の特定疾病該当者) に当たる場合、ホームヘルプ・デイサービス等の共通するサービスは介護保険が優先されるのが原則である。
  • ただし、自立訓練など介護保険に相当するサービスがないものや、介護保険だけでは足りない部分は障害福祉サービスの利用が検討できる。若年で就労を目指す層と、高齢で在宅生活の維持が主題の層では、使う制度の組み合わせが大きく異なる。
  • 介護保険が関わる場合はケアマネジャーとの協働になる。高次脳機能障害の特性(認知症との違い、代償手段の可能性)を介護側チームと共有する役割を相談支援が担えるとよい。制度の適用関係は制度のしくみを参照。

相談支援専門員の視点

  • アセスメントでは医療リハの実施状況と評価情報(いつ・どこで・どんな評価を受けたか)を必ず確認する。回復期リハ病院の情報提供が得られると、計画の精度が大きく上がる。
  • 計画は疲労による変動を前提に、無理のない頻度から始める(週数日・短時間から漸増)。「フルで通えるか」を初期に試すと失敗体験になりやすい。
  • 「回復し続ける障害」であることは本人・家族の希望である一方、「いつか元どおりになる」という期待が現実検討を妨げることもある。回復への期待を否定せず、今の生活を良くする手立てを並行して積む。
  • 代償手段の定着状況はモニタリングの中心項目にする。使われなくなったメモ・アラームは、手段が本人に合っていないサインとして見直す(→モニタリング)。

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