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ソーシャルワークの価値と原理

ソーシャルワークが他の対人業務と区別されるのは、技術の違いよりもまず価値の違いによる。グローバル定義が掲げる4つの中核原理(人権・社会正義・多様性尊重・集団的責任)の内実と、価値どうしが衝突したときの扱い方を整理する。書式や手順に迷ったとき、最後に立ち返る判断の物差しである。

4つの中核原理の詳細

人権

  • すべての人が、能力・貢献・障害の程度にかかわらず生まれながらに持つ権利の尊重。人間の尊厳(dignity)の承認がその根底にある。
  • 市民的・政治的権利(自由権)だけでなく、社会保障・教育・健康など社会権、さらに発達や文化的多様性に関わる権利まで含む広い概念で捉える。
  • 相談支援では、意思決定支援(意思決定支援)、虐待防止、身体拘束の廃止、プライバシー保護などとして具体化する。「本人のため」を理由に権利を制約していないかを常に点検する。

社会正義

  • 差別・抑圧・排除・スティグマへの対抗と、資源・機会の公正な配分の追求。
  • 個人の不利益を「自己責任」や「障害のせい」で説明を終えず、不利益を生み出す構造に目を向ける(医学モデルと社会モデルの社会モデルと通じる)。
  • 実務では、制度の狭間で支援が届かない人の課題を(自立支援)協議会へ提起する、サービス基盤の偏りを地域課題として言語化する、といった形で現れる。

多様性の尊重

  • 障害・年齢・性・文化・国籍・宗教・価値観・ライフスタイルなど、人と共同体の違いを承認し、違いのまま尊重すること。
  • 「平等に扱う=同じに扱う」ではない。違いに応じた対応(合理的配慮の発想。→障害者差別解消法と合理的配慮)こそが実質的な平等につながる。
  • 支援者の「普通はこうする」という感覚が多様性尊重の最大の障壁になる。本人の生活歴・価値観から出発する個別化(バイステックの7原則)はこの原理の面接レベルでの実践である。

集団的責任

  • 人は孤立した個人ではなく相互に依存し合う存在であり、共同体は構成員のウェルビーイングに共同で責任を負う、という考え方。2014年グローバル定義で新たに加わった原理である。
  • 個人の権利の強調(西洋的個人主義)への対抗軸として、環境・共同体の側の責任と、人が互いにケアし合う関係の価値を明示した。
  • 実務では、本人を支えるインフォーマルな関係(家族・友人・近隣・当事者会)を資源として尊重・活用すること、地域の支え合いの基盤づくりに関与することとして現れる。

価値の階層という整理

テキストでは、ソーシャルワークの価値を階層で整理する説明が広く用いられる。

階層内容
根本的価値実践の存在理由となる最も抽象的な価値人間の尊厳、人間尊重、社会正義
中心的価値根本的価値を実践の方向として示したもの自己決定の尊重、多様性の尊重、ウェルビーイングの増進
手段的価値日々の援助行動の指針となる具体的な価値受容、非審判的態度、秘密保持、説明責任

抽象度の高い価値ほど合意しやすく、具体的になるほど場面ごとの判断が必要になる。バイステックの7原則は手段的価値のレベル、倫理綱領は中心的価値〜手段的価値を体系化したものと位置づけると全体の見通しがよい。

なお、援助関係の前提となる価値としてブトゥリム(Z. T. Butrym)の3つの価値前提(人間尊重・人間の社会性・変化の可能性)も広く参照される。「人は尊重されるべき存在であり、他者とのつながりの中で生き、変わりうる」という前提は、支援をあきらめない実践の根拠となる。

価値対立の場面と扱い方

価値は単独では機能せず、実際の場面ではしばしば衝突する。

対立の型典型場面考え方
本人の自己決定 vs 本人の安全セルフネグレクト、医療拒否、支援拒否「リスクがある=自己決定を覆してよい」ではない。意思決定支援を尽くしたか、リスクの程度と切迫性、本人の理解の状況を組織で評価する
本人の意向 vs 家族の意向親が望む入所と本人が望む地域生活の対立相談支援の契約主体は本人。家族は「対立相手」ではなく支援ニーズを持つ当事者として別途支援する
秘密保持 vs 関係機関との共有虐待の疑い、担当者会議での情報提供原則は本人同意の範囲。ただし虐待通報のように法が優先する場面がある(→障害者虐待防止法)
本人の利益 vs 所属組織の利益自法人サービスへの誘導圧力倫理綱領上、クライエントの利益が優先。中立性の確保は事業運営の信頼の根幹
個人への支援 vs 資源の公平配分特定ケースへの過度な資源集中目の前の個人への責任と、地域全体への責任(社会正義)のバランスを協議会等の場で扱う

価値対立は「感じ取る」ことから始まる

最も危険なのは、対立に気づかないまま一方の価値(多くは安全・管理・組織の都合)で処理してしまうことである。「なんとなくモヤモヤする」は価値対立のサインとして扱い、言語化して記録・相談につなげる。検討の手順はソーシャルワーカーの倫理綱領の倫理的ジレンマの項を参照。

実務での使い方

  • アセスメント前のセルフチェック: 「この人を障害名・区分でパターン化していないか(多様性)」「本人の意向より先に使えるサービスを考えていないか(自己決定)」。
  • 計画の点検: 完成した計画を4原理で読み返す。本人の権利を広げる計画になっているか、インフォーマル資源(集団的責任)が視野に入っているか。
  • 記録: 価値判断を伴った場面(リスクと自己決定の衝突等)は、事実・本人の意向・検討過程・判断理由を分けて記録する。後から判断の妥当性を検証できることが組織的判断の条件になる。

相談支援専門員の視点

  • 価値は研修で学んで終わりではなく、ケースで揺さぶられて初めて自分のものになる。困難ケースの振り返りを「対応の反省」で終わらせず、「どの価値とどの価値がぶつかっていたか」で整理すると学びが蓄積する。
  • 新人が「本人がこう言うので」と自己決定を盾に検討を止めるのも、ベテランが「危ないから」と安全を盾に本人の声を消すのも、価値の単独使用という点で同型である。価値は複数を突き合わせて使う
  • 事業所の理念・行動指針を作る際、この4原理と価値の階層は骨組みとしてそのまま使える。

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